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目次
実際原価計算と標準原価計算
実際原価計算
- 製品の実際原価を計算
- 実際原価をもって有機的に結合
標準原価計算
- 製品の標準原価を計算
- 標準原価をもって有機的に結合
違い
- 消費量：
- 実際原価：消費量は必ず実際消費量
- 標準原価：消費量は必ず標準消費量
- 原価能率の良否判定：
- 実際原価：実際消費量には原価の不能率が入り、原価能率の良否の判定が相対的になってしまう
- 標準原価：原価能率の良否の判定が可能
- 計算速度
- 実際原価：転がし計算を行うので、記帳が複雑で計算が遅延する
- 標準原価：記帳が著しく簡略化し、迅速な記帳が可能
標準原価差異の分析
直接材料費差異
- 当月投入量を求める
- 標準消費量を求める
- 数量差異を求める
- 価格差異を求める
間接材料費差異
- 当月投入量を求める
- 標準消費量を求める
- 数量差異を求める
- 価格差異を求める
製造間接費差異
- 固定予算
- 公式法変動予算
- 四分法
- 三分法（実際時間基準）
- 三分法（標準時間基準）
- 二分法
- 実査法変動予算
- 三分法（実際時間基準）
- 三分法（標準時間基準）
2つの三分法の比較
- 実際時間基準：設備管理に適している（操業度重視）
- 標準時間基準：原価管理に適している（能率差異重視）
混合差異の取り扱い
- 価格差異に含めて計算するのが通常
- 理由：一般に管理可能とされる数量差異の評価に当たっては、管理不能な価格変動の影響を排除すべきと考えられるから
原価差異の把握と勘定記入
原価差異の把握方法
- インプット法
- 把握時点：投入時点
- メリット：早期に詳細な差異情報を入手可能
- デメリット：計算・記帳事務が煩雑
- 生産形態：個別生産（ロット別個別原価計算）
- アウトプット法
- 把握時点：期末
- メリット：計算・記帳事務が少ない
- デメリット：差異情報が概括的、入手が遅延
- 生産形態：総合原価計算（連続生産）
インプット法による原価差異の把握可能性
- 把握可能：
- 直接材料費：受入価格差異、数量差異
- 直接労務費：作業時間差異
- 製造間接費差異：能率差異
- 把握不能→アウトプット法により算定（期末まで判明しない）
- 直接材料費：消費価格差異
- 直接労務費：賃率差異
- 製造間接費差異：予算差異、操業度差異
勘定記入の方法
- シングル・プラン：仕掛品の借方に標準原価を記入。標準原価差異は各原価要素勘定に記入
- パーシャル・プラン：仕掛品の借方に実際原価を記入。標準原価差異は仕掛品勘定に記入
- 修正パーシャル・プラン：仕掛品の貸方に「標準単価と実際消費量の積」を記入。価格差異・賃率差異は各原価要素勘定に記入。数量差異・作業時間差異は仕掛品勘定に記入。
原価差異の把握方法と勘定記入の関係
- インプット法→シングル・プラン
- アウトプット法→パーシャル・プラン
予想される問題
- 金融商品の発生・消滅の認識
- 支配が他に移転する条件
- 財務構成要素アプローチ、リスク経済価値アプローチ
今日やったこと
- 管理会計論の標準原価計算の論点
- 管理会計論の標準原価計算の練習問題
- 財務会計論（計算）の有価証券・税効果会計の復習
明日やること
- 財務会計論（理論）の金融商品の論点の続き
- 財務会計論（計算）の事業分離の復習
