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目次
製造間接費総論
製造間接費とは
- 一定単位の製品の生成に関して直接的に認識することができない原価要素
製造間接費の配賦
- 製造直接費 →賦課
- 製造間接費 →配賦（製造間接費を各製品に振り分ける）
製造間接費の配賦基準
配賦基準の種類
- 原則：物量基準（価格変化の影響を排除できる）
- 時間基準：直接作業時間基準、機械稼働時間基準
- 生産量基準
- 例外：金額基準（価格変化の影響を受けてしまう）
- 直接材料費基準
- 直接労務費基準
- 素価基準：直接材料費＋直接労務費
配賦基準の選択において留意すべき事項
- 相関性
- 経済性
- 共通性
配賦基準の使用方法
- 原価要素別配賦法
- 原価要素群別配賦法
- 一括配賦法（一般的）
総括配賦と部門別配賦
- 総括配賦：工場全体の製造間接費を各製品に配賦
- 部門別配賦：部門別計算の手続きによって各製品に集計
製造間接費の実際配賦
実際配賦の方法
実際の数値を元に配賦
製造間接費の予定配賦
予定配賦のメリット
- 製造間接費の配賦は原則、予定配賦
- メリット 1：製品原価の季節的変動を排除できる
- メリット 2：実際発生額の集計を月末まで待つ必要がないため、計算が迅速化する
製造間接費の予定配賦方法
- 予定配賦率＝製造間接費の年間予定発生額 ÷ 基準操業度
- 各製品への予定配賦額＝予定配賦率 × 各製品別の実際配賦基準数値
- 製造間接費配賦差異＝各製品への製造間接費予定配賦額ー製造間接費実際発生額
製造間接費予算の種類
製造間接費予算を設定する目的
- 予定配賦率の設定
- 原価管理
製造間接費予算の種類
- 固定予算
- 変動予算
- 公式法変動予算
- 実査法変動予算
製造間接費配賦差異の分析
差異分析をする理由
- 経営管理（原価管理）に役立てるため
- 予算差異と操業度差異に分析される
予算差異
- 予算差異＝実際操業度の予算許容額ー実際発生額
- 意味：（原価）管理活動の良否を示す
- 費目別に予算差異を分析する必要がある（例外管理）
操業度差異
- 操業度差異＝予定配賦額ー予算許容額
- 別解
- 固定予算の場合：操業度差異＝（実際操業度ー基準操業度）×予定配賦率
- 公式変動予算の場合：操業度差異＝（実際操業度ー基準操業度）×固定比率
- 意味：生産設備の利用度を示す目安。操業度差異は固定費からのみ発生（変動予算の場合）
予算差異と操業度差異まとめ
| 管理可能な差異 | 管理不能な差異 | |
|---|---|---|
| 予算差異 | 浪費・節約 | 材料価格の変化 |
| 操業度差異 | 保全不足による機械の故障 | 需要減退 |
差異分析
- 手順：差異分析図の作成→年間予算の金額を埋める→実際発生額を埋める→差異を計算
- 固定予算
- 利点：予算の設定が容易
- 問題点：実際操業度と基準操業度が乖離すればするほど予算許容額の信頼性が低くなる。操業度差異に変動費の影響が含まれる。
- 公式法変動予算
- 利点：予算の設定が容易（実査法に比べて）
- 問題点：予算許容額が線形的でなければならない（実際は違う）
- 実査法変動予算
- 利点：差異分析にかなりの正確性がある
- 問題点：手間がかかる（お金もかかる）
各予算比較
- 計算経済性の観点：固定予算＞公式法変動予算＞実査法変動予算
- 製品原価計算の観点：優劣の差なし
- 原価管理の観点：実査法変動予算＞公式法変動予算＞固定予算
基準操業度
基準操業度の種類
- 最大操業度
- 実現可能操業度
- 正常操業度
- 短期予定操業度
基準操業度と予定配賦率との関係
- 基準操業度と変動費率：関係なし
- 基準操業度と固定比率：関係あり
- 固定比率の大きさ：（短期予定・正常）＞実現可能＞最大
予想される問題
- 各予算において製造間接費配賦差異(予算差異・操業度差異)を求める問題
今日やったこと
- 財務会計論（理論）の損益会計、貸借対照表総論、資産会計総論の論点
- 管理会計論の製造間接費の論点
- 練習問題
明日やること
- 管理会計論の答案練習
- 財務会計論（計算）の復習
- 財務会計論（計算）の答案練習
- 財務会計論（理論）の復習
