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目次
標準原価計算の一連の流れ
標準原価計算のプロセス
- 原価標準の設定・指示
- 標準原価の計算
- 実際原価の計算
- 差異の算定
- 差異の分析
- 分析結果の報告と是正措置
- 原価差異の会計処理:財務諸表作成のための手続き
標準原価管理サイクル
- 事前原価管理(Plan)
- 日常的原価管理(Do)
- 事後原価管理(See)
原価標準の設定
- 科学的・統計的調査に基づく
- 現場管理者を加える
- 製造直接費:製品原価計算・原価管理の両方で利用可
- 製造間接費:製品原価計算で利用可。原価管理には使用できない(間接費予算を使用)
原価標準の指示
- 標準製品原価表:標準原価カード
- 材料明細表:標準直接材料費
- 標準作業表:標準直接労務費
- 製造間接費予算表:製造間接費の標準
標準原価の計算(原価計算基準第3章)
40.標準原価算定の目的
- 原価管理(最も重要)
- 真実の原価
- 予算
- 記帳を簡略化・迅速化
41.標準原価の算定
- 原則、物量基準と価格基準の両面を考慮
- 例外:外注加工賃
- 科学的、統計的調査が必要なのは標準消費量・標準時間であり、これらは時間的余裕を含む
42.標準原価の改訂
- 常にその適否を吟味
- 期末でなくともすぐに改訂
原価差異の算定及び分析(原価計算基準第4章)
44.原価差異の算定及び分析
- 原価差異の算定・分析は実際原価計算でも標準原価計算でも行う
- 算定:財務諸表算定目的
- 分析:原価管理目的
45.実際原価計算制度における原価差異
- 材料副費配賦差異
- 材料受入価格差異
- 材料消費価格差異
- 賃率差異
- 製造間接費配賦差異
- 加工費配賦差異
- 補助部門非配布差異
- 振替差異:工程間
46.標準原価計算における原価差異
- 材料受入価格差異
- 直接材料費差異
- 価格差異
- 数量差異
- 直接労務費差異
- 賃率差異
- 作業時間差異
- 製造間接費差異
原価計算の目的と原価計算の一般基準(原価計算基準第1章)
1.原価計算の目的
- 財務諸表作成:制度内
- 価格計算
- 原価管理:制度内
- 予算管理:制度内
- 基本計画設定:制度外
2.原価計算制度
- 財務会計機構と有機的に結びつき、常時継続的
- 実際原価計算制度と標準原価計算制度は選択適用
3.原価の本質
- 経済的価値消費性:空気は含まれない
- 給付関連性
- 経営目的関連性:財務費用は含まれない
- 正常性:異常仕損費は含まれない
4.原価の諸概念
- 実際原価:異常な消費量は実際消費量に含まれない。予定価格を使っても実際原価である。
- 標準原価
- 現実的標準原価:原則
- 正常原価:原則
- 予定原価:容認
- 理想標準原価:不可
5.非原価項目
- 経営目的に関連しない価値の減少
- 未稼働の遊休資産
- 長期にわたり休止している設備
- 異常な状態を原因とする価値の減少
- 固定資産売却損・除却損
- 税法上とくに認められている損金算入項目
- その他の利益剰余金に関する項目
今日やったこと
- 財務会計論(理論)の連結税効果・ヘッジ会計・リース取引・賃貸借不動産・退職給付の論点
- 管理会計論の標準原価計算の理論、原価計算の目的と一派基準の論点
明日やること
- 財務会計論(計算)のストックオプションの復習
- 管理会計論の続きの論点
- 財務会計論理論の退職給付の続きの論点