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目次
仕損・減損が発生する場合の製品原価計算
分類
- 仕損
- 狭義の度外視法(第1法):仕損を無視したボックス図を作成
- 非度外視法(第2法)
- 減損(単位一致)
- 狭義の度外視法(第1法):減損を無視したボックス図を作成
- 非度外視法(第2法)
- 減損(単位不一致):製品の単位で行う
異常仕損費の算定
異常仕損費とは
- 標準仕損費と実際仕損費との差を金額的に示したもの
- 非減価項目もしくは仕損差異とする
- 異常仕損差異を算定する理由:仕損超過発生による原価財の浪費部分を一度独立的に把握して、効果的な管理を行う
算定方法
- 度外視法:仕損度外視後(異常仕損も度外視)の当月投入量を基礎とする
- 非度外視法:仕損品を含む当月投入を基礎とする
第1法と第2法の比較
第1法(度外視法) | 第2法(非度外視法) | |
---|---|---|
計算 | 簡単 | 複雑 |
製品原価計算 | 不正確 | 正確 |
当月投入の標準原価(原価管理に影響) | 不正確 | 正確 |
異常仕損費の分離把握(原価管理に影響) | できない | できる |
直接材料費差異の分析
配合差異と歩留差異
- 歩留差異:歩留の良否に基づく差異(異常減損費と同じイメージ)
- 配合差異:異なる複数種類の材料の配合割合の変更によっと生じる差異
算定方法
- 当月完成品に対する正常減損量(あるべき減損量)を求め、標準当月投入量を算定する
- 分析表を作って解く
- 1.配合差異を求める
- 2.歩留差異を求める
- 価格差異を別で求める
加重平均標準価格を用いた配合差異の算定
- 当月完成品に対する正常減損量を求める
- 分析表を作って解く
- 価格差異を別で求める
直接労務費差異の分析
人員構成差異と労働能率差異と労働歩留差異
- 労働歩留差異:歩留の良否に基づく差異
- 労働能率差異:歩留の良否の影響を排除した純粋な作業能率の良否を示す
- 人員構成差異:賃率の異なる複数種類の工員を使用したことに対する差異
算定方法
- 当月完成品に対する正常減損量を求め、標準当月投入量(加工換算量)を求める
- 分析表を作って解く
- 1.人員構成差異を求める
- 2.能率差異を求める
- 3.歩留差異を求める
労働歩留差異を算定しない場合の分析方法
- 製品の産出量に比例する標準消費量を用いる場合に適用
- 労働歩留差異は労働能率差異に含まれて計算される
製造間接費の能率差異の分析
能率差異と歩留差異
- 歩留差異:歩留の良否に基づく差異
- 能率差異:歩留の良否の影響を排除した純粋な作業能率の良否を示す
算定方法
- 当月完成品に対する正常減損量を求め、標準当月投入量(加工換算量)を求める
- 製造間接費の分析図を作って予算差異、操業度差異、能率差異、歩留差異をそれぞれ求める
予想される問題
- 異常仕損費の処理と仕掛品勘定の作成
- 直接材料差異の分析(歩留差異・配合差異)
- 直接労務費差異の分析(人員構成差異・労働能率差異・労働歩留差異)
- 製造間接の差異分析(能率差異・歩留差異)
今日やったこと
- 財務会計論(理論)の持分法、連結税効果のまとめ
- 管理会計論の標準原価計算の異常仕損、各種差異の細分析の論点
明日やること
- 財務会計論(計算)の事業分離の復習
- 財務会計論(理論)の続きの論点
- 管理会計論の標準原価計算の続きの論点