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目次
直接原価計算総論
直接原価計算とは
- 総原価（製造原価＋販管費）を、直接原価（主に変動費）と期間原価（主に固定費）に区分し、貢献利益（限界利益）と営業利益に分けて計算する。
- 総合原価計算にのみ適応可
直接原価計算の特徴
- 原価を変動費と固定費に区分
- 変動製造原価のみで製造原価を算定
- 固定製造原価は、期間費用として発生時に費用計上
- 売上高から変動費のみを控除し、貢献利益を算定する
直接原価計算の長所
- 短期利益計画（＝利益管理）に有用な情報が提供できる
- 意思決定に有用な情報が提供できる
- 原価管理に役立つ
直接原価計算の短所
- 固定費と変動費の区分に恣意性が介入
- 長期的な観点からの価格決定に不向き
- 財務諸表作成には、結局全部原価計算が必要になる
直接原価計算の会計処理
直接原価計算のP/L作成
- 販管費：変動費・固定費に分け、変動費は貢献利益の上に、固定費は貢献利益の下に表示
- 製造間接費：
- 変動製造間接費：直接労務費と一緒にボックス図に加える
- 固定製造間接費：期間費用として貢献利益の下に表示
営業利益の相違
- 固定製造間接費の扱いの違いにより発生
- 直接原価計算：期間費用
- 全部原価計算：製品原価として処理され、期首・期末に繰り延べられることがある
- 公式：全ー直＝末ー首
原価差異が営業利益の相違に与える影響
- 原価差異をすべて売上原価に賦課する場合：影響なし
- 公式：全ー直＝末ー首
- 原価差異を繰り延べる場合：予定配賦額と実際発生額の差額分だけ費用化される金額が少なくなる
- 公式：全ー直＝末ー首＋製造固定費から生じた不利差異（例：操業度差異・固定費予算差異）
- 原価差異を追加配賦する場合
固定費調整
- 直接原価計算のB/Sに修正を加えて全部原価計算のB/Sを算出する方法
- 転がし計算法（固定加工費のボックス図作成）
- 一括調整法（変動加工費のボックス図作成）
- 先入先出法
- 平均法
- 間便法
直接標準原価計算
意義と長所
- 変動製造原価だけでなく、変動販売費にも標準原価を設定することがある
- 長所：原価管理に役立つ
表示
- 変動販売費にも標準を設定する場合：
- 標準貢献利益と実際貢献利益の2つがある
- 標準変動費差異に変動販売費差異が含まれる
- 変動販売費には標準を設定しない場合
- 標準製造マージンと実際製造マージンの2つがある
- 標準変動費差異に変動販売費差異が含まれない
- 固定費調整：期首・期末の棚卸資産に含まれる標準製造固定費の差額を利用
セグメント別損益計算書
意義
- セグメントごとの収益性を把握するために作成する損益計算書
固定費の分類
- 個別固定費
- 管理可能・管理不能分類
- 回避可能・回避不能分類
- 共通固定費
全部原価計算方式と直接原価計算方式
- 全部原価計算方式（純益法）：セグメント別の収益性を性格に把握することができない
- 直接原価計算方式（総益法）：セグメント別の収益性を性格に把握することができる
予想される問題
- 直接原価計算の損益計算書作成
- 直接原価計算と全部原価計算の営業利益の相違
- 直接原価計算の固定費調整
- 直接標準原価計算の固定費調整
- セグメント別損益計算書の理論論点
今日やったこと
- 財務会計論理論の概念フレームワークの論点
- 管理会計論の直接原価計算の続きの論点
- 財務会計論（計算）の包括利益・事業分離の復習
明日やること
- 管理会計論の続きの論点
- 管理会計論の答案練習
- 財務会計論（理論）のまとめ
- 管理会計論の計算問題
