目次
現金預金
現金
- 実査額を計算する
- 現金の勘定残高を修正する
- 実査額と修正残高を比べて、現金過不足を計算する
当座預金
- 当座借越の二勘定制において、複数の取引銀行の勘定を相殺してしまっている時の修正仕訳
- 銀行勘定調整表の作成
- 当座預金の修正仕訳
定期預金
- 定期預金勘定に仕訳けた、満期到来が1年以上先の定期預金を長期定期預金に振り替える修正仕訳
- 定期預金の受取利息収益の見越
総合問題
- 上記の現金・当座預金・定期預金のすべてを含めた問題
有形固定資産
取得
- 建設仮勘定を使った固定資産の取得
- 投資不動産勘定
- 値引での固定資産取得
減価償却
- それぞれの計算方法での減価償却費の計算
- 定額法
- 定率法
- 200％定率法
- 生産高比例法
- 級数法
- 減価償却費の記帳方法を直接法から間接法へ変更
- 耐用年数変更時のそれぞれの計算方法での処理
- 償却方法変更時のそれぞれの計算方法での処理
売却・除却
- 売却・除却時の仕訳（特別損失・特別利益になることに注意）
火災
- 火災発生時の仕訳
- 保険金確定時の仕訳
改良と修繕
- 資本的支出額の算定
- 固定資産の改良時の減価償却額の算定
圧縮記帳
- 圧縮時の仕訳
- 圧縮記帳した資産の減価償却
無形固定資産・繰延資産
無形固定資産
- 買収時の、のれんを計上する仕訳
- のれんの償却（最長20年）
繰延資産
- 繰延資産の償却（繰延資産に認められるものと、それぞれの償却期間を要暗記）
引当金
- 修繕引当金の計上
- 賞与引当金の計上
- 年俸制の賞与引当金の計上
- 役員賞与引当金の計上
- 製品保証引当金の計上
- 債務保証引当金の計上
商品売買・棚卸資産
3分割法
- 3分割法による決算整理仕訳
- 5・7・9分割法による決算整理仕訳
- 売上割引と仕入割引の仕訳
商品の評価
- 棚卸減耗の処理（先入先出法と総平均法による違い・原価性の有無）
売価還元法
- 売価還元平均原価法を使った繰越商品、棚卸減耗、商品評価の算定
- 売価還元低価法（商品評価損を認識する）を使った繰越商品、棚卸減耗、商品評価の算定
- 売価還元低価法（商品評価損を認識しない）を使った繰越商品、棚卸減耗の算定
有価証券
決算時の有価証券の処理方法
- 売買目的有価証券の評価（洗替方式か切放方式かをT/Bを見て判定）
- 洗替方式
- 切放方式
- 満期保有目的債券の処理
- 償却原価法（利息法（利払日）と定額法）
- 子会社株式及び関連会社株式の評価
- その他有価証券の評価
- 全部純資産直入法
- 部分純資産直入法（銘柄ごとに認識し、相殺しない）
有価証券の減損処理
- 減損処理時の決算整理仕訳
- 前期に減損処理をしたあとの、今期の有価証券の評価
株式分割
- 株式分割後の有価証券の評価
売却・購入時
- 端数利息の算定
- 売却時の公社債の償却原価法を算定
保有目的区分の変更
- 売買目的有価証券からの変更
- 満期保有目的の債券からの変更
- 子会社株式及び関連会社株式からの変更
- その他有価証券からの変更（特殊なので注意）
その他資本剰余金からの配当
- 売買目的有価証券の、その他資本剰余金からの配当の仕訳
- その他有価証券又は関係会社株式の、その他資本剰余金からの配当の仕訳
債権債務
手形
- 為替手形の処理方法
貸倒引当金
貸倒引当金の算定
- 貸倒引当金の総繰入額を求める問題
- 流動資産or固定資産の貸倒引当金繰入額を求める問題
- 販管費or営業外の貸倒引当金繰入額を求める問題
貸倒発生時
- 貸倒発生時の処理
リース会計
- ファイナンス・リースの会計処理の一連の流れ
研究開発費・ソフトウェア
研究開発費
- 他の目的に転用できる固定資産があるときの、研究開発費の会計処理
ソフトウェア
- 市場販売目的のソフトウェアが資産計上されている場合の減価償却方法
