目次
費目別計算
費目別計算は第一次の計算段階
材料費
- 材料副費
- 内部材料副費
- 外部材料副費
- 材料副費の予定配賦と材料副費配賦差異
- 購入原価
- 材料副費
- 割引・割戻（不明なものは材料副費の控除項目他、指示に従う）
- 非原価項目（棚卸減耗費）
- 予定受入価格と材料受入価格差異
- 予定受入価格の利点（4つ）
- 予定消費価格と材料消費価格差異
- 予定消費価格の利点（2つ）
労務費
- 給与支払総額
- 現金支給総額
- 給与計算期間と原価計算期間
- 直接作業時間、実働時間、就業時間、勤務時間、出勤時間
- 実際消費賃率
- 予定消費賃率と賃率差異
- 予定消費賃率の利点（2つ）
- 望ましい消費賃率とその理由
- 直接労務費の固定費化による二元的管理
経費
- 直接経費に含まれるもの（2つ）
- 複合費
- 経費の4分類
総合問題
- 材料費・労務費・経費のそれぞれの論点を組み合わせ、製造間接費勘定を完成させる問題
製造間接費
理論
- 配賦基準の種類（金額・物量）
製造間接費の予定配賦
- 予定配賦の種類と差異分析（固定予算・公式法変動予算・実査法変動予算）
- 基準操業度の種類（4つ）
論文対策
- 配賦基準の選択時の留意点（3つ）
- 製造間接費の予定配賦のメリット（2つ）
- 予定配賦の予算(固定予算・公式法変動予算・実査法変動予算)の比較（計算経済性・製品原価計算・原価管理）
部門別計算
部門別計算は第二次の計算段階
理論
- 部門別計算の目的（2つ）
- 原価部門を設定する際の留意点（3つ）
- 各原価部門の分類（4つ）
- 第二次集計の目的（2つ）
第一次集計
- 部門共通費の各部門への配賦
第二次集計
- 以下のパターンの組み合わせ（16パターン）
- 基準：単一か複数
- 月末の配賦方法：実際か予定
- 補助部門の配賦方法：
- 直接配賦法
- 階梯式配賦法
- 相互配賦法・簡便法
- 相互配賦法・連立方程式法
第三次集計
- 製造部門費の予定配賦方法と配賦差異（固定予算・公式法変動予算（線形）・実査法変動予算）
- 補助部門費の製品への直接配賦（一般費・製品に直接用役を提供している部門）
論文対策の論点
- 補助部門の配賦方法（直接・階梯式・相互）のそれぞれの長所・短所
- 単一・実際、複数・実際、単一・予定のそれぞれの問題点
- 部門共通費の個別費化の方法と理由
個別原価計算
製品別計算は第三次の計算段階
正常仕損費
- 新たに指図書を発行する（直接経費処理）
- ①補修可能
- ②補修不能・すべて作り直し
- ③補修不能・一部作り直し
- 新たに指図書を発行しない（直接経費処理）
- 軽微な仕損（直接経費処理）
- 間接経費処理（発生部門に配賦）
その他の論点
- 異常仕損費
- 作業屑
- 原則：発生部門の部門費から控除（発生部門の配賦不利差異が減少する、有利差異が増加する）
- 例外①：直接材料費から控除（個別原価計算表と仕掛品勘定の数値が一致しない）
- 例外②：製造原価から控除
- 例外③：原価計算外の収益
- ロット別個別原価計算（単純総合原価計算のように解けば良い）
- 加工費の配賦
単純総合原価計算
正常仕損・減損の基本形
- 以下の評価方法と負担関係の組み合わせが出題される
- 評価方法：平均法・先入先出法
- 負担関係：
- 度外視法・簡便法：①終点②終点以外
- 進捗度加味度外視法：①月末＜仕損②月末≧仕損③平均的に発生
- 非度外視法：①月末＜仕損②月末≧仕損③平均的に発生
- 注意：負担関係によって、仕損品の評価額をどこで控除するかが異なる
異常仕損・異常減損
- 正常性概念
- 原価発生原因主義
応用論点
- 非度外視法における定点発生において、正常減損費を通過数量比で按分
- 非度外視法における仕損等の複数発生（定点と定点・定点と平均的発生）
- 副産物の処理（総合原価から控除・原価計算外の収益）
- 材料の平均的投入
- 減損の区間平均的発生（非度外視法）
- 減損率が安定している場合
- 純粋先入先出法
論文対策の論点
- 度外視法と非度外視法の比較
- 仕損・減損の発生地点と検査地点
追加材料
製品数量が増加しないケース
- 終点投入
- 途中点投入
- 平均的投入
製品数量が増加するケース
- 定点投入
- 平均的投入
工程別総合原価計算
累加法
- 実際額
- 予定振替価格（予定原価）
非類加法
- 通常計算方式の非累加法（純粋非類加法）→計算はできなくてよい
- 改正計算方式の非累加法（修正非類加法）→計算できるように
その他の論点
- 加工費工程別総合原価計算（加工費法）
理論
- 工程別総合原価計算の目的（2つ）
- 予定振替価格（予定原価）使用のメリット（2つ）
- 振替価格として正常市価を用いる場合
- 非累加法のメリット（3つ）
- 非累加法のデメリット（2つ）
- 加工費累加法の適用条件（2つ）
- 加工費工程別総合原価計算の位置づけ（2つ）
組別総合原価計算
基本問題
- 組別総合原価計算（普通の問題）
論文
- 組別総合原価計算と個別原価計算の比較
- 組別総合原価計算（個別原価計算からの移行）
- 工程別組別総合原価計算
等級別総合原価計算
基本問題
- 完成品原価按分法（簡便法）
- 先入先出法
- 平均法
- 当月製造費用按分法
- 先入先出法
- 総合原価按分法（プール計算法）の仕損品なし
- 平均法
- 先入先出法
論文
- 総合原価按分法（プール計算法）の仕損品あり
- 非度外視法
- 度外視法・両者負担あり（平均法）
- 度外視法・完成品のみ負担（平均法・先入先出法）
理論
- それぞれの按分法における等価係数の設定基準
- それぞれの按分法における等価係数の適用段階
- 等級別総合原価計算の等価係数は、原価発生原因主義
連産品
基本問題
- 市価法（追加加工なし）
- NRV法（追加加工なし・在庫あり）
- NRV法（追加加工あり）
- 修正NRV法（追加加工あり）
理論
- 連産品とは
- 連産品の特徴
- 連産品と副産物の違い
- 連産品と等級製品の違い
- 連産品の按分方法の比較
標準原価計算
標準原価差異の分析
- 直接材料費差異の分析（数量差異・価格差異）
- 直接労務費差異の分析（作業時間差異・賃率差異）
- 製造間接費差異の分析（固定予算1種・公式法変動予算4種・実査法変動予算2種）
原価差異の会計処理
- 受入価格差異（払出高負担分の扱い2種）
- 受入価格差異以外（少額1種・多額2種）
- 異常な原価差異
仕損・減損(正常)の会計処理
- 仕損：第1法（狭義の度外視法）・第2法（非度外視法）
- 減損（単位一致）：第1法（狭義の度外視法）・第2法（非度外視法）
- 減損（単位不一致）：第1法（狭義の度外視法）・第2法（非度外視法）
異常仕損費（仕損差異）の算定
- 第1法（狭義の度外視法）：数量差異・作業時間差異に異常仕損費が混入
- 第2法（非度外視法）
原価差異の細分析（異常減損費）の算定
- 直接材料費：歩留差異・配合差異・価格差異
- 加重平均価格を用いた配合差異の算定方法
- 直接労務費：労働歩留差異・労働能率差異・人員構成差異
- 作業時間が製品の産出量に比例する場合：労働歩留差異は労働能率差異に吸収される
- 製造間接費：歩留差異・能率差異・予算差異・操業度差異
- 材料投入量に応じて実際操業度が変化しない（機会稼働時間基準等）場合：歩留差異は能率差異に吸収される
仕損差異と歩留差異の両方を認識する場合
- 減損が始点、仕損が終点発生のパターン（ボックス図を五個作成するやつ）
- 仕損が始点、減損が終点発生のパターン
その他の論点
- 工程別標準原価計算
- 作業点別標準原価計算
理論
- 実際原価計算と標準原価計算の比較
- 2つの三分法の比較
- 混合差異を価格差異に含める理由
- インプット法・アウトプット法の比較
- インプット法における原価差異の比較可能性
- 勘定記入の方法の違い（シングル・プラン、パーシャル・プラン、修正パーシャル・プラン）
- 原価差異の把握方法と勘定記入の方法の関係
- 原価差異の発生原因と改善策
製造業の財務諸表
直接原価計算
計算
- 固定費調整による全部原価計算の営業利益算定（転がし調整法・一括調整法）
- 直接標準原価計算における固定費調整
理論
- 直接原価計算の長所（3つ）と短所（3つ）
- 全部原価計算と直接原価計算の営業利益の相違
- 生産量と販売量の大小関係と営業利益の大小関係
- セグメント別損益計算書（全部原価計算方式と直接原価計算方式の長所短所）
- 固定費原価計算における固定費管理の問題点
- 管理技法による固定費の分類
管理会計の基礎
理論
- 財務会計と管理会計の比較
- 責任会計とは
- 管理会計の体系
- 経営管理機能に基づく体系（2つ）
- 経営管理プロセスに基づく体系（3つ）
- マネジメント・コントロールとは
- 管理会計システムの二面性
- 経営理念、ビジョン、経営戦略
- 計画的戦略と創発戦略
- 戦略コミュニケーションと戦略モニタリング
- BSCとは
- BSCにおける4つの視点
- BSCの作成
- BSCにおける因果関係（縦の因果関係、横の因果関係、上位部門と下位部門）
- BSCの目的（2つ）
- BSCと伝統的なマネジメントとの相違
短期利益計画
計算
- 原価予測（高低点法・最小自乗法）
- CVP分析（損益分岐点・目標営業利益達成点・安全余裕率・経営レバレッジ係数）
- CVPC分析（資本利益率・売上高利益率・資本回転率・資本回収売上高・変動的資本）
- 多品種製品のCVP分析（販売量比率・売上高比率・多段階）
- 全部原価計算におけるCVP分析
- 感度分析
- 最適セールス・ミックスの意思決定（単一・複数2種類・複数3種類）
- 価格決定（コストベース・目標を達成する販売価格・需要の価格弾力性）
理論
- 経営レバレッジ係数と安全余裕率の関係
- 景気や製品ライフサイクルの段階と変動費の固定費化
- 部品の外注化
- 複数製品を扱う場合の損益分岐点の意義
- コストベースとマーケットベース
- マークアップ率（全部原価法と直接原価法）
財務情報分析
計算
- 収益性分析
- 資本利益率（総資本経常利益率・総資本事業利益率・経営資本営業利益率・自己資本純利益率）
- 売上高営業利益率
- 活動性分析（経営資本回転率・売上債権回転率・棚卸資産回転率・有形固定資産回転率）
- 安全性分析
- ストック（流動比率・当座比率・負債比率・自己資本比率・固定比率・固定長期適合比率）
- フロー（インタレスト・カバレッジ・レシオ）
- キャッシュ・フロー分析（営業CF対利息比率・経常収支比率）
理論
- 財務情報分析の種類
- 財務情報分析の方法
- 望ましい売上債権の範囲（割引・裏書手形、貸倒引当金）
- ストック数値による安全性の限界経営戦略と資本利益率
- 財務レバレッジ効果
予算管理
計算
- 予算編成
- 予算実績差異の分析
- 販売数量差異の細分析（セールスミックス差異と販売数量差異・市場占拠率差異と市場総需要量差異）
理論
- 予算管理の意義
- 予算管理の機能（計画機能・調整機能・統制機能）
- 予算編成の方法（天下り型予算・積上型予算・折衷型予算）
- 予算スラックと予算ゲーム
- 予算管理の前提条件（責任会計の導入・原価システムの整備・予算教育の徹底）
- 予算の厳格度（実現可能水準・期待水準）
- 損益予算と資金予算（財務予算）
- 期間予算と継続予算・基本予算と実行予算・増分予算とゼロベース予算
- 脱予算経営
資金管理とキャッシュ・フロー管理
計算
- オペレーティング・サイクルとキャッシュ・コンバージョン・サイクル
- 回転差資金
- 所要運転資金の計算
- 予想現金預金残高の計算
- 資金計算表（資金繰り表・資金運用表・資金移動表・C/F計算書）
理論
- 現金資金の保有水準（保守的アプローチ・積極的アプローチ）
- 企業のライフサイクルとキャッシュ・フロー
差額原価収益分析
計算
- 差額原価の分岐点分析
- 自製か購入かの意思決定
- 注文引受可否の意思決定
- 追加可能の可否の意思決定
- 経済的発注量分析（EOQ）
理論
- 業務的意思決定と戦略的意思決定
- 差額原価と埋没原価
- 差額利益
- 総額法と差額法
- 定性的要因の考慮
- 原価計算基準における意思決定会計の位置づけ
設備投資の経済性計算
計算
- 加重平均資本コスト率の算定
- プロジェクトの評価方法（正味現在価値法・現在価値指数法・内部利益率法・回収期間法・投下資本利益率法）
- タックス・シールド（CFから算定・税引後営業利益から算定）
- 正味運転資本に対する投資額
- 取替投資
- 法定耐用年数の考慮
- 耐用年数が異なる相互排他的投資案の比較
- 意思決定と不確実性
理論
- 設備投資意思決定の特徴
- 正味現在価値法と内部利益率法の比較
- 投資案の順位付け
- 再投資収益率の仮定
- 価値加法性の原理
- 正味現在価値法と現在価値指数法との比較
- 内部利益率と回収期間の関係
- 各種評価方法の利用状況（日本、米国）
- 金融キャッシュ・フローの取り扱い
原価管理
総論（理論）
- 標準原価管理の前提条件（2つ）
- 標準原価管理の役割低下
- 源流管理の必要性
- 原価管理の分類（3つ）
原価企画（理論）
- 原価企画の目的（2つ）
- 総合的な原価低減における勘案要素（3つ）
- 原価企画における組織体制（職能横断的チーム、ラグビー方式、デザイン・イン）
- ゼロルックVE
- 原価企画にける原価概念（3つ）と目標原価の設定方法（3つ）
- ファーストルックVE
- VEとは、VEを高める方法
- ティアダウン、コストテーブル
- 原価企画の逆機能（4つ）
- 原価企画におけるサプライヤー関係（承認図メーカー、貸与図メーカー）
- 原価企画の発祥と海外移転
- 原価企画が適する企業
原価改善、原価維持（理論）
- 原価改善の種類（2つ）
- 製品別原価改善
- 期別原価改善活動（4つの手順）
- JIT生産方式、QC・TQC・TQM
- 原価維持と期別原価改善の関係
活動基準原価計算
計算
- ABCによる原価計算
- ABCを使った組別総合原価計算
- ABCと標準原価計算
- ABCに基づくセグメント別損益計算書
ABC（理論）
- ABC誕生の背景
- ABCの意義と目的
- 活動の意義と設定方法
- 資源の意義
- コストドライバー（資源ドライバー、活動ドライバー）
- 活動ドライバーの種類（3つ）
- 長期費用の概念
- 活動レベル（4つ）
- ABCのメリット（3つ）・デメリット（2つ）
- ABC情報利用に当たっての留意点
- 我が国におけるABCの利用状況
- ABCと部門別原価計算の比較
ABM、ABB（理論）
- ABMの意義とABCとの関係
- 付加価値活動と非付加価値活動
- ABMの流れ（3ステップ）
- 直接費を活動に集計する意義
- ABBの予算編成手順
- 伝統的な予算とABBの比較
分権組織とグループ経営
計算
- 事業部別損益計算書の作成
- ROIとRIの算定（事業部長・事業自体）
- 内部振替価格を使った各事業部の営業利益の算定（市価基準・原価基準）
- 内部振替価格を使った各事業部の差額減価収益分析（市価基準・原価基準）
- 業績評価目的と意思決定目的の双方に適う振替価格の範囲
- 企業価値評価による株主価値の算定
理論
- 職能別組織と事業部制組織の比較
- 分権的組織のメリット（4つ）・デメリット（3つ）
- 事業部長と事業部自体の業績評価の方法の違い
- 多角化企業における業績評価に全社的WACCを適用する問題点
- 本社費・共通費の配賦の是非
- 配賦しないべき理由（2つ）
- 配賦するべき理由（3つ）
- 配賦方法
- 内部振替価格の設定目的（業績評価・意思決定）
- 内部振替価格の種類
- 内部振替価格の設定目的と設定基準の関係
- 市価基準のメリット（業績評価の観点・意思決定の観点）
- 市価基準の前提条件
- 全部標準原価プラス基準を採用する場合における操業度差異の按分
- 二重価格基準の適用
- 内部振替価格と各事業部制の関係（製品別事業部制・職能別事業部制）
- 社内金利制度と社内資本金制度
- カンパニー制と純粋持株会社
- ミニ・プロフィット・センター（ラインカンパニー制・アメーバ組織）
- EVAにより業績評価するメリット
